【投資】米国株：パランティア・テクノロジーズ（PLTR）を新規打診買い
パランティア・テクノロジーズ（PLTR・以下「パランティア」という）はビッグデータ分析用のソフトウェアプラットフォームを提供とする米国の上場企業です。
設立は2003年、ペイパルマフィアのピーター・ティールと、現CEOのアレックス・カープらによって設立されました。設立は2001年９月11日のアメリカ同時多発テロ事件がきっかけと言います。
最初の顧客は米国のCIA（中央情報局）で、以降米防総省や諜報機関、米陸軍、同盟国政府機関など、高度に機密性の高い情報処理を支援しており、2011年のオサマ・ビンラディンの潜伏先の特定にパランティアが大きく貢献しているとして注目を集めました。
パランティアの強みは、文書、画像、音声、動画などの非構造データと、構造データの統合・分析を容易にできる技術を有しているところにあります。
一見関係の無いデータ同士であっても、分析により関係性や意味を見出し、データを可視化し、対応の選択肢を提案することによって新たな意思決定へと繋げるよう支援する、いわゆるSaas（Software as a Service）を提供しています。
かねてから購入を検討していたパランティアを新規購入しました。グロース株で割高感と無配なことから、今後継続的に少しずつ買い増しをする予定で、まずは打診買いです。
2020年にSPAC上場を果たしたパランティアですが、SPAC上場企業の大半が機能不全に陥っている中、パランティアは2023年から黒字転換を果たしています。ミリタリーAIのイメージが強いパランティアですが、最近では民間の売上を急速に伸ばしており、その恩恵が業績に表れています。
一時期は１ケタ台まで追い込んだ株価も、黒字転換後は決算のたびに大きく上昇しています。過去を振り返れば割高感を感じて投資しにくいですが、今後の成長性と「もしトラ」に備える意味もあり投資を決定しました（ピーター・ティールは過去にトランプ氏の大統領顧問を務めていた）。
ハイテク企業の多く（アップルやグーグル、メタなど）は時に政府と対立しがちですが、パランティアはこれらのハイテク企業とは一線を画します。
地政学的リスクが更に高まれば、パランティアのニーズも一層高まると考えており、もしトランプ氏が再選を果たし、あちこちに火種を巻くリスクをカバーするためには、防衛関連の側面もあるパランティアをポートフォリオに追加したいと考えていました。
打診買いのため、パランティアのポジションはまだまだ大変小さいですが、今後定期的にポジションを積み増していきたいと考えています。
基本的に無配株はキャピタルゲインしか期待できないことから、バリュエーションの高い株価の動きに耐え切れず手放さないか心配ですが、AIの社会的な普及の波にパランティアも乗り、長期的な視野で成長に期待して握力強くホールドしたいと思っています。
TAGS: PLTR | 2024年3月16日
