【投資】2015年1月の資産運用の状況
「投資運用状況」ページを更新しました。
このところ仕事に追われ、買い物やランニングなど気分転換ができず、ストレスを溜めこんでいます。
ブログのエントリーも書評やら投資やら、どちらかといえばインドアなエントリーが続いており、何だか「らしくない」ですね。そろそろ気分転換を図りたいのですが・・・。
そんな中、決算発表が少しずつはじまりました。
まだ本格的な発表はこれからではありますが、保有する株の決算が発表されるたび、株価がことごとく大きく下げるという、呆れるのを通り越してもう笑ってしまう状況でして、自分の投資センスを疑ってしまいます。
(金曜日に発表したホンダ(7267)の週明けの下げも怖いです・・・。)
実は、会社四季報秋号のデータに自分の投資用管理データをすっかり更新し忘れていたんですよね。
きちんと最新の四季報の予想値を修正していれば、業績修正も想定できていただけに、まさに自業自得でして、もっとしっかり管理しなければいけないと改めて思った次第です。
そんなわけで、踏んだり蹴ったりだった2015年1月の状況について振り返ってみたいと思います。
1月の取引の状況
今月の取引の内容は以下の通りとなっています。
(米国株2銘柄の購入を実施)
今年に入り、米国株2銘柄の購入を実施しました。ユナイテッドテクノロジーズ(UTX)とエクセルエナジー(XEL)となります。
(過去の記事)
先日もちょっと書きましたが、日本やヨーロッパ諸国、新興国などと比べても、米国経済の力強さを感じており、今後しばらくは一人気を吐いている米国株を中心に投資をしていきたいと考えております。
(外国株は22.1%まで上昇)
年内の目標はポートフォリオのリバランスですが、依然として比率の大きい日本株は6月までに決算や来期の見通しが出揃いますので、恐らくそのタイミングで何銘柄か処分することになると思います。
その際、大部分を米国株にシフトする予定でして、現在目標とする外国株25%の枠にはとらわれず、可能な限り買い進めて、願わくば30~35%くらいまで保有比率を高められれば、と思っています。
アベノミクスの効果のほどはまだ何とも言い難いですが、今後円安効果が与える日本企業の業績回復を考慮しても、現在の日本株偏重のアセットアロケーションはリスクが高いと感じていますので、調整を急ぎたいと思います。
(5分類組み入れ比率も調整)
今回の2銘柄購入によって、比率の低かった「1.ローカル」と「4.国内外・産業」の割合を増やし、バランスをいくらか調整しました。
株価なんて毎日動きしますので、きれいに均衡が保たれることなんて決してありませんが、セクターをバランス良く分散するための参考にはなりますので、常に意識して投資先を決定していきたいと思います。
1月の配当金の状況
1月の配当金の内容は以下の通りとなっています。
(スターツPRは初めての配当金)
J-TEITのスターツPR(8979)からは今回が自身初めての分配金受け取りとなりました。
また、ナイキ(NKE)とラルフローレン(RL)からもそれぞれドル建てで配当金をいただきましたので、こちらは早速上記2銘柄の購入に充てました。
(過去の記事)
スターツPRの業績見通しは上記記事で触れていますので割愛しますが、ナイキとラルフローレンはどちらも至って順調な業績拡大見通しを発表しています。
どちらも大好きなブランドだけに、今後も安心して持ち続けることができそうで安心しました。
保有銘柄の状況
1月は米国株2銘柄が新たに加わり、1月末現在、日本株8銘柄(自社株含む)、米国株5銘柄、J-REIT2銘柄となりました。
やたらと銘柄数ばかりを増やすつもりはありませんが、様々な銘柄から定期的に配当が受け取れられるのはやはり嬉しいものです。
グロース株と呼ばれる成長株を買ってずっと保有し、株価が上昇するのを待つのも1つなのでしょうが、株価の変動に一喜一憂していては疲れてしまうので、自分には緩やかな成長と定期的な配当を享受できる銘柄を見つけて細々投資していきたいと思います。
新たな投資先を自分で探す面白さや、定期的に収入があることの嬉しさなどを考えると、たとえ少額でもやはり配当金を受け取れる方が投資をしている実感も湧きますしね。
配当金については、NISAを除き、受け取る際に課税されるため、配当自体を忌み嫌う方もいます。
確かに配当のたびに課せられる税金は資産形成において不利に働くのかもしれませんが、わざわざインデックス投資ではなく個別銘柄に直接投資をしているのですから、あまり気にしないようにしています。
今後も無理せずコツコツと投資余力を貯めては、業績堅調なバリュー株の中からその時々のポートフォリオの状況に応じた、不足を補う最適な銘柄を選び、粛々と投資をしていきたいと思っています。
TAGS: 運用報告 | 2015年2月1日