【投資】高配当株３銘柄売却でキャッシュを高めつつ、LMTとUNHを買い増し
世界中でワクチン接種が進むにつれて、長期金利がじわじわと上昇しています。米国10年債利回りは年率1.3％まで上昇しましたが、これはコロナ後の景気回復期待から期待インフレ率の上昇が金利を押し上げているようです。
株価が弾けるのはまだ先の話かと思いますが、フルインベストはせずにある程度キャッシュは厚めに用意しておきたいと考える昨今、金利上昇でナスダック等グロース株は頭打ちになる一方で、中小型株や日本株が上げ始めていることもあり、資産を売却する好機到来。
目標株価に到達した銘柄は機械的に売却しつつ、コア10銘柄を中心とした厳選した銘柄は粛々と買い増しを進めていく計画です。
高配当株３銘柄を売却
そんなわけで、この１週間で３銘柄売却しました。３銘柄共に高配当株に分類される銘柄です。
KDDI（9433）の売却理由
KDDIの株価はチャートを見る限りボックス。3,400円を目標株価に設定しましたが、到達したため売却しました。当初は株主優待目当てで投資しましたが、カタログギフトは受け取ってみると欲しいモノもほとんどなく、これなら配当を受け取る方が良いな、と。
次世代5Gへの期待はあるものの、楽天モバイルの新規参入や総務省の電話料金値下げ圧力、それにドコモによる非上場化後の攻勢などを受け、常に後手に回っている印象が否めません。
日本株は長期的に全て処分する方針ですが、今回１単元あたりのボリュームがそこそこ大きいKDDIを売却できたことは大きな前進だと感じています。
ブリティッシュ・アメリカン・タバコADR（BTI）の売却理由
米国株では、ブリティッシュ・アメリカン・タバコADR（BTI）とゼネラルミルズ（GIS）を売却しました。
BTIは当初高配当を目当てに投資をしていましたが、たばこ株は業績が長期的に拡大するシナリオは考え難く、業績如何ではJTのような減配リスクも十分想定されます。
そして一番の問題は、ADRだと業績をウォッチし難いこと。ADRは配当金等をドルで管理できるメリットはありますが、肝心の業績数字はポンド建て。管理が面倒臭く、疎かになるのが問題でした。
だったらフィリップモリス（PM）を買っておけばいいんじゃないかと。PMの業績見通しは売上高もEPSも最高益を更新予定ですし、わざわざたばこ株を２銘柄に分けて持つ必要はないと判断、売却に至りました。
ゼネラルミルズ（GIS）の売却理由
GISは、ずっと業績がヨコヨコで株価も冴えません。連続増配株ですし、当初はその安定感に期待をして買ったわけですが、株価の浮上が期待できる材料も特になく、このまま漫然と配当を受け取り続けるなら別にGISでなくてもいい気がして。
食品は差別化し難いですし、コモディティー化してコスト競争になりやすく、今後の展望は上昇期待よりも下落リスクの方が大きいことから、ほぼ取得価格で売却しました。
コア10候補の２銘柄を買い増し
売却した資金の多くはキャッシュで温存しておく予定ですが、２月も第３木曜日の投資の日を迎えましたので、今月もルールに従い株を購入しています。
2020年の決算が出揃ったので、データを更新し、スクリーニング、結果今月は次の２銘柄を購入しました。
ロッキード・マーチン（LMT）の購入
コア10候補のLMTを買い増ししました。LMTの買い増しはこれで６回目です。ウォッチしている銘柄の中18日時点で最も割安感のあった銘柄です。
１月にも２度の買い増しを行っていますが、当時は決算発表前ということもあり、買い増し額は少額に止まっていました。
ユナイテッドヘルス（UNH）の購入
こちらもコア10候補のUNHを買い増ししました。UNHの買い増しはこれで４回目です。
LMTは過去５期の平均PERを基に現在の割安感を算出して購入しましたが、UNHは今後の業績見込みが２期連続で10ケタ増予定の銘柄の中で最も割安感があったことから選びました。
売買後のポートフォリオの状況
結果的に購入したのは２銘柄ともコア10候補銘柄で、それぞれ底上げした形となりました。LMTは10位から９位へ、UNHは12位から10位へとそれぞれ上昇し、BTIとGISがポートフォリオから去りました。
業種別では、KDDIの売却で通信株が消え、食品・飲料・たばこ株もBTIとGISの売却で大きく割合を下げる一方、ヘルスケア株が若干上昇するなどの変動が発生しています。
問題は配当金の減少ですね。先月末時点で前年比で90％まで落ち込むと予定されていた受取配当金の見込みは、高配当株売却により更に落ち、現時点で前年比81％まで下がりました。
配当目当てであればアッヴィ（ABBV）やCMEグループ（CME）、そしてPM辺りの買い増しを検討していますが、配当は気にしつつも、まずはコア５からコア10へのコア銘柄拡大と底上げが課題なので、まずはそちらを最優先で取り組んでいく予定です。
2021年2月19日
